はじめに

　1999年８月27日（金）〜29日（日）に滋賀県大津市比叡平の大塚比叡山荘で第２回P-drug workshopを開催いたしました。主催は P-NET-J（後述）、協力：（株）大塚製薬、後援：日本臨床薬理学会、日本薬剤疫学会，JANCOCという体制でした。講師はネパール国 カトマンズにあるTribhuvan University臨床薬理学のKumud Kumar Kafle教授にお願いしました。ワークショップにはマレーシアの Abdul Rahman Noor先生を含め、北海道から九州にかけて34名（うち事務局より２名）の方が参加され、 Table １のスケジュールで行われました。

　ワークショップ後、Kafle教授からはメッセージをいただきましたので、紹介します。 また、参加者の感想記は本誌以外にも掲載され、他の関連資料とともに、 http://www1.sphere.ne.jp/p-drug/でみることができます。

　本稿では、日本におけるP-drug workshop（医薬品の適正処方のためのワークショップ）開催に至った経緯を簡単にご紹介します。

１．P-drugマニュアル：WHOのすすめる医薬品適正使用

　1995年にWHOで刊行された“Guide to Good Prescribing : A practical manual ”（GGP ）の日本語訳が、津谷喜一郎、 別府宏圀、佐久間昭の３氏により、1998年４月に医学書院から発行されました。日本の医療用医薬品の製剤数は１万７千に達するほど 数多く存在しますが、「合理的な薬物療法学」を体系的に教育するシステムは、現在の医学教育の中には卒前・卒後を問わず存在しているとは いいにくい状況です。知識授与型ではなく問題解決型の薬物療法の論理を広めることは、医薬品の適正使用の観点からも勧められることだと 考えます。

２．第１回P-drug workshopの開催

　訳者の１人である津谷氏の働きかけで、1998年10月10日に「P-drugネットワーク」（P-NET-J）が、「医薬品の適正な使用を目指してWHOに よって提言される、Personal drug（P-drug）のコンセプトとその使用法を広めること」を目的とし、津谷氏を代表とし、臨床薬理学者を中心とする ７人のメンバーで設立されました。P-NET-Jは６人のアドバイザーも持ちます。メンバー、アドバイザーを Table 2に示します。

　P-NET-Jの最初の活動として、GGP の著者の１人のWHOのDr. Hans V. Hogerzeilをlecturerとして招待し、浜松で1998年12月６日（日）に 第１回P-drug workshopを開催いたしました。浜松医大臨床薬理学教室の大橋京一氏のご尽力により、浜名湖臨床薬理セミナーの翌日に 引き続いて開催されたものです。参加者は15人で１日だけのコンパクトなものでした。しかし、P-drugのコンセプトとその使用方法の普及のため 毎年開催して行く方向性を確認し、参加者からのアンケート回答の結果やDr. Hogerzeilのアドバイスにもとづき期間を延長して最低でも２泊３日は 必要であろうとの結論に至りました。

３．第２回P-drug workshop開催に向けて

�@P-NET-J（P-drug Network in Japan）の構築

　1999年１月、ワークショップを４つの臨床薬理カンファレンス（浜名湖臨床薬理セミナー：浜松医科大学、富士五湖カンファレンス：昭和大学、 阿蘇九重カンファレンス：大分医科大学、九州大学、熊本大学、日光カンファレンス：自治医科大学）とコンバインさせて実施できないか ということを、津谷氏、中村紘一氏（大分医科大学臨床薬理）と内田で話し合いましたが、「開催場所の確保、講師選択および招聘の可否、 諸費用の捻出、事務局の設置」などの問題が明確となったため、別にP-NET-Jとして独立して開催することになりました。

　P-NET-Jの組織をより明確化するため、会則を1999年４月１日付で正式に作成しました。

�A諸問題への対処

　ワークショップを開催するに当たり当面の問題は、事務局の設置・開催時期・開催場所・講師の選択でした。コントローラー委員会の ご厚意で委員会内に事務局を置かせていただくことになり、２名の方が事務を担当して下さいました。広報・諸手続き・通信などの業務も 行っていただき、また、ホームページの作成にも協力いただくことになりました。

　開催時期は、参加者が集まりやすいように夏休み期間中の週末を設定しました。最も大きな問題は、２泊３日の予定で参加者になるべく 負担をかけずに実施できる開催場所の確保でした。開催場所の要件は、30人程度が集合でき討論できる部屋、少なくとも１室・１グループ ５人程度の小グループが少なくとも６グループはディスカッションできるスペースがあること、が必要最小限で、加えてインターネットの使用・ 参照文献などへのアクセス・コピーなどが容易にでき、さらに宿泊・食事が供給できること、などがあげられました。候補は いくつかあがりましたが決定にはなかなかいたらず、最終的にアドバイザーの先生方の助言をいただき津谷氏と内田で折衝を行い、 大塚製薬能力開発研究所の坂野和央氏・開発本部の中山夏樹氏のご尽力で大塚製薬の研修施設である比叡山荘を使用できることに なりました。

　講師の選択に関しては、日本人でP-drugのコンセプトとその使用法を教えられる経験を持ったヒトがいないこと（少なくとも私の知る範囲では） から、海外より招聘することにしました。WHOのDr. Hogerzeilに講師の推薦をお願いしたところ、以下の４人の方を推薦してくれました。

　Prof. Tony Smith, Clinical Pharmacology, The University of Newcastle, Australia.
　Dr. Karen Barnes, University of Cape Town, South Africa.
　Prof. Theo de Vries, Vrije Universiteit Amsterdam, The Netherlands.
　Prof. Kumud Kumar Kafle, Tribhuvan University, Nepal.

　内田が個々の方々とインターネットメールで通信し、時間はかかりましたが、最終的にネパールのKafle教授にお願いすることになりました。

�B広報活動

　開催時期・開催場所・講師（途中で変更になりました）が決定し、参加者の募集に踏みきりました。これと関連し、後援を日本臨床薬理学会、 日本薬剤疫学会，JANCOCにお願いし快諾を得ました。事務局から、一般メディア、医学・薬学メディアに働きかけ、いくつかの雑誌・新聞にも 取り上げました。また、E-drugメーリングリストに津谷氏が投稿、マレーシア、南アフリカから参加の希望が届きました。しかしながら、 アカデミアサイド（大学関係者）への広報は不十分であり、卒前教育への取り込みという観点からは今後考慮すべき点があるものと思われました。

４．今後のP-drug workshop

　今回、参加者にアンケート（記名・無記名）を配布しましたが、その中で多くの参加者が、他のヒトにワークショップへの参加を勧めると 記載して下さいました。医薬品の適正使用（処方）に関しては、多くのヒトが関心を持っているにもかかわらず教育現場（卒前・卒後）の対応は 後手に回っています。今後もできる限りこのワークショップを継続していく所存ですので、関係各位の方々のご協力を紙面を借りてお願い 申し上げます。また、P-drugのコンセプトと使用法を日本人が日本語で教育できるようなシステム・人材の開発に努めて行きたいと思います。

謝　辞
　第２回P-drug workshopの開催に当たりご協力して下さった関係者の方々に深く感謝いたします。とくに下記の方々には多大なご尽力を いただきました。
　大塚製薬能力開発研究所：坂野和央氏、大塚製薬開発本部：中山夏樹氏、大塚比叡山荘：柳千恵子氏、コントローラー委員会事務局： 清野敬子氏、多田恭子氏、熊井智子氏